クレジットカード（Credit card）とは、商品を購入する際の決済（支払）手段の一つ。又は、契約者の番号その他が記載され、及び記録されたカード型の証票等である。磁気ストライプによるものとICによるものがある。
クレジットカード会社が、会員に信用（credit）を供与するという意味で「クレジット」と名付けられている。
概要
クレジットカードは、利用できる加盟店で、商品の購入に際しクレジットカードを提示すると、いったんクレジットカード会社が加盟店への支払いを肩代わりし、後でカード利用者へ代金を請求する仕組みである。流れは以下のとおり。また、右図も参照されたい（ここではノン・オン・アス取引で説明する。また、信用照会（オーソリゼーション）は省略した）
カード利用者は、カード加盟店でクレジットカードを提示する。
カード加盟店は、商品・サービスを、カード利用者へ提供する。
カード加盟店は、商品・サービス代金の伝票を加盟店管理会社（アクワイアラー）へ回す。
加盟店管理会社は、商品・サービス代金から手数料を引いた額をカード加盟店へ一括で支払う。
加盟店管理会社は、取引情報を処理センターへ送る。
処理センターは、取引情報をカード発行会社（イシュアー）へ送る。
カード発行会社は、手数料を上乗せして商品・サービス代金をカード利用者へ請求する。
カード利用者は、商品・サービス代金をカード発行会社へ支払う。
カード発行会社は、商品・サービス代金を加盟店管理会社へ支払う。
なお、カードの利用にあたってはクレジットカード発行会社へ信用照会が行われる。ここで承認が降りない場合（期限が切れている、限度額を超えている等）、クレジットカードを使用することはできない。
入会について
クレジットカードの会員になるためには、最初にカード会社の審査を受ける必要がある。審査の基準はカードの種類や発行会社によって異なるが、基本的には申込者の属性（職業や年収、信用情報等）を元に審査を行っている。
アメリカにおいては、クレジットヒストリーが非常に重要となる。そのため、現金を持っていてもクレジットヒストリーが無い、あるいは返済状況が悪ければ、クレジットカードの取得は困難となる[2]。そのため、まずは与信を行わないデビットカード方式のクレジットカード（チェックカードと呼ばれることもある）である程度クレジットヒストリーをためた後、クレジットカードを取得することになるという[2]。
なお、日本ではジェイデビット（J-Debit）が独自のデビットカードサービスを展開して普及させたため、デビットカードとクレジットカードは別物として扱われるが、米国などでは、デビットカードといえば「チェックカード」と呼ばれるデビット方式のクレジットカードを意味することが多い。
国際ブランド
VISA
世界的にはマスターカードと並ぶ2大ブランド。日本においては当初ビザ協会のみが加盟店を開拓したという経緯もあり、JCBの後塵を拝していたが、VISAインターナショナルが日本信販（国際カードビジネス協会）にも直接ライセンス供与を行ったのを皮切りに、数多くの企業と積極的に提携を行った。現在日本でのシェアは2位である。
マスターカード（MasterCard）
世界的にはVISAと並ぶ2大ブランド。「Euro Card」と提携（2002年に吸収合併）しているため、ヨーロッパ、特にドイツ語圏などで強いと言われていたが、現在VISAが使える店舗ではMasterCardも使える（両陣営に同時加盟しているカード会社が加盟店開拓を行う）事が多く、どちらも大きな差はない。日本においては、ビザ・ジャパン陣営に属さない銀行系のカード会社にブランド供与を行ったり、積極的なCM攻勢と提携先を選ばないブランド供与を行ったりなどによって勢力拡大を図っている。
アメリカン・エキスプレス（American Express, AMEX）
カードのグレードに合わせ用意された豊富なサービスが特徴。「ゴールドカード」や「プラチナカード」、「ブラックカード（「センチュリオン」が正式名称）」の元祖といわれている。また、自社発行のカードにグレードに応じた利用限度額を設定していない（実際には顧客ごとに限度額は設定されている。問い合わせれば、限度額を教えてくれる）。実質の限度額を増やす条件には、支払い実績を作るか、資産の裏付けに応じること等があげられる。自社でカード発行を行うとともに、日本ではMUFGカード、クレディセゾンに、香港ではイオンクレジットサービスの現地法人に対してもライセンス供与を行っている。ローマ兵士のカードフェイスで知られる。日本国内では自社加盟店の他、提携先のJCBの加盟店でも使用できるために、日本国内における利用可能店舗数は上記の2社にほぼ並ぶ。
JCB
日本発の国際ブランドであり、またユニオンペイ登場までは長らく世界で唯一アメリカ系ではない国際ブランドだった。アジア各国を中心に加盟店を増やし、韓国や中国台湾、香港、シンガポール、マレーシア、タイなどではVISAやマスターカード並みの加盟店があるが、免税店やホテルの様な日本人観光客をターゲットにした店を除けば手数料が高いと言う理由で使用を断られる事が多い（台湾（中国）は比較的使える。）。またアメリカなどでは加盟店開拓業務でアメリカン・エキスプレスとの提携をおこなっている。ただし、相互開放ではないので、新たに後述のディスカバーカードとの相互開放が計画された。日本最大のカード会社のため国内での利用店舗数は最大規模を誇り、特に地方などではJCBしか使えない店も散在する。日本では自社およびJCBグループ（フランチャイズ）以外のカード会社にもライセンス供与（加盟店開放・ブランド発行会社）を行い、提携先を通じたカード発行も行われている。これらのカードも含め、2007年現在は日本でトップのシェアがある。
ダイナースクラブ（Diners Club）
「世界で最初に登場した」とされる汎用型のクレジットカード。殆どの自社発行カードに利用限度額を設定していない。また、ゴールドカード以下のグレードのカードは発行しておらず、入会時には高い属性が要求される。このためステータスが高いブランドの1つといわれている。ブラックカード（「ダイナースクラブ・プレミアムカード」が正式名称）が発行されている。長きにわたり独立系で加盟店は少なかったが、近年シティグループに属したことでMasterCardとの提携が実現し、日本国外における利用可能店は急速に拡大している。
ディスカバーカード（Discover Card）
アメリカ発、カード会員5千万人、加盟店4百万店以上。大半の加盟店はアメリカであるが、一部カナダ、メキシコ、コスタリカ、ミクロネシア、マーシャル諸島やカリブ海の諸国で加盟店開拓をしている。中華人民共和国のユニオンペイ・ネットワークと相互に加盟店を開放することで合意。中華人民共和国、シンガポール、タイ、韓国でも利用できるようになる予定。
日本国内では、2007年にJCBと加盟店を相互開放することで合意した。
ユニオンペイ・ネットワーク（Union Pay Network）
中華人民共和国を中心に広がっている決済ネットワークシステム。即時決済のため、実態はクレジットというよりデビット。2002年3月に設立され、中華人民共和国内の銀行が加盟。中華人民共和国以外にもアメリカ合衆国、日本、シンガポール、韓国、タイ、ドイツ、フランス、オーストラリアなど約20カ国で利用できる。前述のディスカバーカードと相互加盟店開放に合意。
日本国内では、ディスカバーとの関係があるJCBではなく、VJAの加盟店で利用可能となっている。また、銀行によってはVISA/MasterCard/JCBとの複合タイプも発行されているため、それらについては当該ブランド加盟店での利用も可能。その結果、「VJA加盟店で使えるJCB」と「ディスカバー加盟店で使えるVISA/Master」が存在する、という不思議な状態が生まれた。
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